船舶技術の翻訳

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船舶技術分野の機関、公益法人、関連団体、業界団体について

日本船舶技術研究協会

HP:http://www.jstra.jp/
所在地:東京都港区赤坂2-10-9 4F、5F
日本の船舶技術の戦略策定から研究・調査までを実施。具体的には、船舶技術戦略委員会の設置、産・学・官のプラットフォーム機能、国際海事機関(IMO)・ISO(国際標準化機構)・IEC(国際電気標準会議)等の各機関への対応を担う。 救命及び防火、環境、機械及び配管、甲板機械及びぎ装、航海、構造、海事セキュリティー、舟艇、振動、電気設備、バルブ及びこし器、等の各分科会、舶用品標準化推進協議会が設置されております。インベントリ(船舶の有害物質一覧表)作成サービスも行う。

日本船舶海洋工学会

HP:http://www.jasnaoe.or.jp/
所在地:東京都港区芝大門2-12-9 3F
造船工学・海洋工学に特化した学術研究団体。1898年(明治31年)スタートの造船協会を起源とし、日本造船学会、関西造船協会、西部造船会が合併して日本船舶海洋工学会となる。 機関紙「KANRIN」、書籍「船舶海洋工学シリーズ」、「海中技術シリーズ」、「船舶一問一答」等を発行。技術士(船舶・海洋部門)の資格取得支援、技術力アップ等を目的に日本船舶海洋工学会能力開発センターの運営も。

日本造船技術センター

HP:http://www.srcj.or.jp/
所在地:東京都武蔵野市吉祥寺南町1-6-1 3F
1916年(大正5年)に逓信省管船局船用品検査所としてスタート。略称SRC。船舶の各種試験・検査、設計・建造等の支援・アドバイスを行う団体です。また、メガフロートの推進、発展途上国への協力も行う。

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